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クロト 里吉 が に投稿

がん診療提供体制の未来図：命をつなぐために　-1/2-

<p><span style="font-family:&apos;Noto Sans&apos;, -apple-system, BlinkMacSystemFont, &apos;Segoe UI&apos;, Roboto, &apos;Helvetica Neue&apos;, Arial, &apos;Noto Sans&apos;, sans-serif, &apos;Apple Color Emoji&apos;, &apos;Segoe UI Emoji&apos;, &apos;Segoe UI Symbol&apos;, &apos;Noto Color Emoji&apos;;">人口減少と高齢化が迫る中で質の高いがん治療を受けることはできるのか</span></p>

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2025.7.作成

令和5年推計の日本の将来推計人口1）によると、2025年の日本の人口は0～14歳が13,633,000人、15～64歳が73,101,000人、65歳以上が36,529,000人とされ、団塊ジュニア世代が高齢者となる2040年にはそれぞれ11,419,000人、62,133,000人、39,285,000人と推測されています。各年代で人口が増減した割合を見ると、0～14歳が16.2%減、15～64歳が15.0%減ですが、65歳以上は7.5%増となっています1,2）。高齢者を更に年代別に細かく分けてみていくと、65～74歳では13.5%増（2025年：14,982,000人、2040年：17,010,000人）、75～84歳では逆に15.6%減（それぞれ14,473,000人、12,214,000人）ですが、85歳以上は42.2%増（それぞれ7,073,000人、10,059,000人）と大幅に増えています1,2）。

画像
がん診療提供体制の未来図：命をつなぐために　

地域別にみると、2025年から2040年にかけて生産年齢人口は大都市部、地方都市部、過疎地域のいずれも減少する（平均－11.9～－28.4%）一方で、高齢人口は大都市部では増加（17.2%）、過疎地域では減少（－12.2%）、地方都市部では高齢人口が増加する地域と減少する地域がみられる（2.4%）と予測されています。高齢人口が減少する地域は5割程度（183区域）と考えられています2）。

がん罹患数（全部位）の推計値3）は、2025～2029年の年平均で0～14歳が2,153人、15～64歳が264,679人、65歳以上が859,018人で、2040～2044年の年平均はそれぞれ2,077人、216,794人、928,151人となっています。高齢のがん罹患者数の予測では65～84歳のがん罹患者数は横ばいで推移し（2025年：60.1万人→2040年：58.2万人）、85歳以上のがん罹患者数は団塊の世代の高齢化により増加が見込まれ、がん罹患者の総数は横ばいからやや増加する（17.8万人→25.8万人）模様です2）。ただし、こちらも地域により増減が生じることが予想されており、2040年にかけて二次医療圏単位では、大都市部の88%でがん罹患者数は増加するのとは対照的に、地方都市部の59%、過疎地域の98%で減少することが見込まれています4）。

三大療法（手術療法、放射線療法、薬物療法）別の需要見込み（初回治療）については、手術療法（内視鏡治療は含まれず）の需要が2025年と比較して2040年で5%減、放射線療法は24%増、薬物療法（内分泌療法は含まれず）は15%増と推定されています4）。三大療法別の医師の供給見込みについては、手術療法は2025年と比較して2040年で39%減少、放射線療法は43%増加すると考えられています（薬物療法は様々な診療科の医師が提供しており、定量的に提供者の数を算出することが困難なため不明）4）。外科医の不足が指摘される手術療法のみならず、放射線療法にも放射線治療装置が全国に分散して配置され、1台あたりの患者数にバラツキがあるという問題や、薬物療法にも現状の提供体制の維持に向けた薬物療法を担う医師の確保の問題があります4）。

こうした状況の中で、国ががん診療提供体制についてどのような方向性を示したのか、ご紹介します。

本文

出典（参照2025年7月） 
1）「日本の将来推計人口 ― 令和3（2021）～52（2070）年 ― 附：参考推計 令和53（2071）～102（2120）年 令和5年推計」人口問題研究資料第347号 令和5年8月31日（国立社会保障・人口問題研究所） 
2）「2040年を見据えたがん医療提供体制の均てん化・集約化に関する参考資料」令和7年7月25日（厚生労働省） 
3）Long-Term Projections of Cancer Incidence and Mortality in Japan and Decomposition Analysis of Changes in Cancer Burden, 2020-2054: An Empirical Validation Approach. Cancers 2022; 14: 6076 
（4．将来推計、全国がん罹患数・死亡数・有病数の将来推計データ（2015～2054年）［ファイル名：cancer prediction(2015-2054).xlsx］、国立がん研究センターがん情報サービス） 
4）「2040年を見据えたがん医療提供体制の均てん化・集約化に関するとりまとめ（案）」令和7年7月25日（厚生労働省）

本コンテンツは、シュプリンガー・ヘルスケアが公正中立の立場で医療関係者向けに配信する記事コンテンツです。弊社は、医療関係者に有益な情報を提供することを通じて医療に貢献することを目的に本コンテンツの提供を行っており、本コンテンツ作成にかかる費用を負担しています。 

 

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