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UC 潰瘍性大腸炎｜疫学
この40年間で潰瘍性大腸炎（UC）の有病者数は年々増加傾向にあり、2020年度の医療受給者証※1交付者数は140,574人でした1）（図1）。発症に性差はみられず、30歳代以下に好発しますが、高齢発症も珍しくありません2）（図2）。生命予後は比較的良好で経過が長く、有病者の年齢層は年々高くなっています3）。
臨床調査個人票電子化データを用いて算出したUCの年齢調整有病率（参考値※2）は、2003年には54.1（人口10万人あたり）、2013年には112.6（人口10万人あたり）となっており、有病率も上昇傾向にあります3)。
世界的にみるとUCの罹患率・有病率には地域差・人種差があり、アジアにおける罹患率・有病率は欧米に比べて低いものの、近年高くなってきている4)とされています。
※1 2015年から「難病の患者に対する医療等に関する法律（難病法）」が施行され、それまでの特定疾患医療費助成制度とは異なり、一定以上の重症度を有する患者に限り助成が受けられるようになった5）。
※2 2001年より医療受給者証を申請する際に患者から提出された臨床調査個人票のデータは都道府県によって電子化されており、厚生労働省の難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班ではこれらのデータをもとに疫学指標の参考値を算出している6）。
図1：潰瘍性大腸炎医療受給者証交付件数の推移
難病情報センターホームページ（https://www.nanbyou.or.jp/entry/5354）（2022年8⽉現在）、厚⽣労働省：衛⽣⾏政報告例・難病対策提要より作図
難病情報センターホームページ（https://www.nanbyou.or.jp/entry/5354）（2022年8⽉現在）、厚⽣労働省：衛⽣⾏政報告例・難病対策提要より作図
図2：臨床調査個人票に基づく潰瘍性大腸炎の発症年齢分布
厚生労働省：2012年度臨床調査個人票電子化データ集計資料
厚生労働省：2012年度臨床調査個人票電子化データ集計資料
引用資料
1）厚⽣労働省：衛⽣⾏政報告例 令和2年度 特定医療費（指定難病）受給者証所持者数, 年齢階級・対象疾患別
2) 日比紀文監修：チーム医療につなげる！ IBD診療ビジュアルテキスト, 羊土社, 東京, pp.34-72, 2016
3) 西脇祐司：臨床調査個人票データを用いた記述疫学. 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業 難治性炎症性腸管障害 に関する調査研究 平成27年度分担研究報告書, 2016
4) Molodecky NA, et al.：Gastroenterology, 142（1）：46-54, 2012
5) 横山純二ほか：医学のあゆみ, 256（10）：1112-1117, 2016
6) 桑原絵里加ほか：Med Pract, 33（5）：725-729, 2016
【監修】国立大学法人東京医科歯科大学 消化器内科 准教授 長堀 正和 先生