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会員限定 リュープリン注射用 閉経前乳癌編
製剤学的事項・取扱い上の注意・包装・関連情報

Last Update:2019年8月

製剤学的事項

製剤の安定性

剤形試験保存条件保存形態保存期間結果
リュープリン注射用
3.75mg
長期保存
試験
25℃、60%RHバイアル36ヵ月変化なし
リュープリン注射用
キット3.75mg
25℃、60%RHシリンジ36ヵ月変化なし
リュープリンSR
注射用キット11.25mg
25℃、60%RH、暗所シリンジ36ヵ月変化なし
リュープリンPRO
注射用キット22.5mg
25℃、60%RHDPS24ヵ月変化なし

シリンジ:DPS(Dual chamber pre-filled syringe)
RH:Relative Humidity

(武田薬品・研究所)

取扱い上の注意

規制区分: 劇薬
処方箋医薬品:注意―医師等の処方箋により使用すること
貯  法: 室温保存
使用期限: 外箱に表示の使用期限内に使用すること
(使用期限内であっても開封後はなるべく速やかに使用すること。)

包 装

リュープリン注射用3.75mg: 1バイアル(懸濁用液1mL添付)
リュープリン注射用キット3.75mg: 1キット
リュープリンSR注射用キット11.25mg: 1キット
リュープリンPRO注射用キット22.5mg: 1キット

関連情報

1.承認番号、承認年月日、薬価基準収載年月日、販売開始年月日(前立腺癌、閉経前乳癌の場合)

販売名リュープリン
注射用3.75mg
リュープリン
注射用キット3.75mg
リュープリンSR
注射用キット11.25mg
リュープリンPRO
注射用キット22.5mg
承認番号 22700AMX00125 22700AMX00127 22700AMX00128 22700AMX01018
承認年月日 2015年2月2日 2015年9月28日
薬価基準収載年月日 2015年6月19日 2015年11月26日
販売開始年月日 2015年8月5日 2015年7月6日 2015年7月16日 2015年12月15日

※ 販売名の変更による。

旧販売名の承認番号、承認年月日、薬価基準収載年月日、効能・効果追加変更承認年月日及び販売開始
年月日は以下のとおり。

旧販売名リュープリン
注射用3.75
リュープリン
注射用キット3.75
リュープリンSR
注射用キット11.25
承認番号(4AM)896(8AM)1015621400AMZ00526
承認年月日1992年7月3日1996年10月11日2002年7月5日
薬価基準収載年月日1992年8月28日1999年5月14日2002年8月30日
効能・効果追加
承認年月日
(承認時)
前立腺癌
(承認時)
閉経前乳癌、前立腺癌
(承認時)
前立腺癌
1996年10月9日
閉経前乳癌
2005年8月18日
閉経前乳癌
販売開始年月日1992年9月2日1999年5月14日2002年8月30日

2.再審査期間満了年月日・再審査結果公表年月日

リュープリン注射用3.75、リュープリン注射用キット3.75
 閉経前乳癌: 4年(2000年10月8日)・2008年2月26日
リュープリンSR注射用11.25: 4年(2006年7月4日)・2010年12月24日
リュープリンPRO注射用22.5mg: 4年(2019年9月27日)

3.承認条件

リュープリンPRO 注射用キット22.5mg
 医薬品リスク管理計画を策定の上、適切に実施すること。

4. 補足:リュープロレリン3.75mg(4週製剤)投与時の抗腫瘍効果評価基準
—進行・再発乳癌患者における治療効果の判定基準(1992年)抜粋—

乳癌研究会編, 乳癌取扱い規約 第11版, 1992年, 金原出版, 東京

1) 他覚的効果の定義
CR:すべての病変の消失が少なくとも4週間以上続くもの。
 骨病変については、治療前の
①溶骨性骨病変では、X線写真上完全に硬化したもの、あるいは正常の骨りょうに復したものとする。
②造骨性骨病変では、X線写真上著明な濃度の減少をきたしたものとする。
 ※:骨シンチによる所見は補助手段として用いることができる。
 ※:脊椎骨はCT、MRIによる判定がよい。
PR:計測できる病変の総和が50%以上の減少。計測不能(評価可能)病変においては明らかな改善。骨転移にあたっては、溶骨性病変の石灰化あるいは造骨性病変の濃度の減少。いずれも少なくとも4週間以上続くもの。この間いずれの病巣(二次病変を含む)も25%以上の増大を示さず、また新病変が出現してはならない。
NC:計測できる病変の総和の50%未満の減少または25%未満の増大。計測不能(評価可能)病変および二次病変においては、明らかな改善または明らかな増大を示さず、またいずれの場合も新病変が出現してはならない。少なくとも4週間、骨病変においては8週間持続すること。
PD:たとえ一部の病巣に改善がみられても、いずれか1ヵ所でも最も退縮した時期から25%以上の増大を示したもの。あるいは、新病巣の出現をみたもの。ただし、骨転移の場合は、病的骨折または圧壊は必ずしも疾病の進行の証拠としない。

※:CR:Complete Response(完全効果または著効)、PR:Partial Response(部分効果または有効)、NC:No Change(不変)、PD:Progressive Disease(進行)。

※:病変の総和とは、同一病巣部位における複数個の病巣の、2方向計測にあってはその最大径とそれに直角の最大径の積の和(cm2)、1方向計測にあっては、その計測値の和(cm)をいう。

※:進行中の病変が、治療によって長期間(6ヵ月以上)NCを続けた場合、効果として別途に記録してよい(長期NC)。ただし4)の「奏効率の算定」には加えない。

※:計測できる病変の総和の50%以上の減少が4週未満持続する症例、および25%以上50%未満の減少が4週以上持続する症例を、MR(Minor Response、やや有効)として、別途に記録してよい。ただし4)「奏効率の算定」には加えない。

※:薬剤の最低投与量あるいは最低投与期間が定められた治療計画において、その効果を評価するにあたっては、規定の投与後4週間以上、骨病変にあっては8週間以上の観察が必要である。明らかなPDの場合はこの限りでない。

※:放射線療法の場合の判定は照射終了直後、4週間後、12週間後に評価記載する。

※:引き続き計画されている手術などのため、治療施行後十分な観察期間が得られない場合(局所動注療法など)の他覚的効果の判定は、期間にかかわらず、規定に準じて、対象病変の変化のみで判定してよい。ただし他の治療法とは区別して記載する。

2) 病巣部位別効果判定
 効果判定は病巣の計測時毎に行う。

(1) 同一病巣部位に2方向計測、1方向計測、計測不能(評価可能)の3つのカテゴリーのうち、2つ以上のものが混在するときは、それぞれ別々にCR、PR、NCのいずれであるかを記載する。CR、PR、NCについては病巣の計測値を治療開始前と比較し、PDに関しては最も退縮した時期の計測値(または最も小さな計測値)と比較して判定する。

(2) 上記の3つのカテゴリーの全部がCRであれば、その病巣部位別効果はCR、いずれか1つでもPDのときはPDとする。

(3) 上記の3つのカテゴリーにおいて、CR、PR、NCが混在するときは、その病巣部位別効果はPRとする。ただし、NCが疾病の大部分の場合は、たとえ他のカテゴリーの小さな病巣についてCRあるいはPRと判定されていてもNCとする。

3) 病巣の他覚的効果の総合効果判定
 総合効果判定は病巣の計測時毎に行う。
(1) 病巣部位別効果がすべてCRのときはCR、いずれか1つでもPDのときはPDとする。
(2) 病巣部位別効果にCR、PR、NCが混在するときは、PRとする。ただし、NCが疾病の大部分の場合は、たとえ小さな病巣部位にCR、あるいはPRが認められてもNCとする。

※:対象患者を軟部組織症例、骨症例、内臓症例に大別する場合は、軟部組織病巣のみのものを軟部、内臓病巣を認めず骨病巣が存在するものを骨、内臓病巣を認めるものはすべて内臓に分類する。
それらの症例に対する有効の総合判定には、それぞれ軟部組織、骨、内臓病巣におけるCRまたはPRが含まれなければならない。

※:対象患者における病巣の広がり、程度の分類は困難である。病巣部位数をもって表現することもある。

付)骨転移における自覚的効果の判定
S–CR:疼痛が完全に消失し、この状態が少なくとも4週間以上続くもの。
S–PR:疼痛が50%以上軽減し、この状態が少なくとも4週間以上続くもの。
S–NC:疼痛の軽減が50%未満のもの。
S–PD:疼痛が増強したもの。

※:判定にあたっては出来るだけ客観的測定法(カテゴリー尺度など)を用いることが望ましい。

※:経口、坐薬の鎮痛剤使用が50%以下になったもの、あるいは麻薬もしくは麻薬に準ずる注射薬が経口、坐薬の鎮痛剤におきかわったものはPRとして扱う。

※:奏効率の判定には用いない。

4) 奏効率の算定
奏効率は次式により算出する。
奏効率の算定
5) 他覚的効果の奏効期間
(1) 全奏効期間とはCRまたはPRを示した症例において、治療開始からPDを示した時までをいう。
(2)CR期間とは、はじめてCRを認知した時からPDを示した時までをいう。
(3)PR期間とは、はじめてPRを認知した時からPDを示した時までをいう。

※:奏効期間の算定においては、効果(CR、PR)の開始を認めた部位と終了(PD)の部位とが異なることがある。いずれかの部位にPDが認められた時、それがCRまたはPRを示した部位と異なっていても、その期間は終了する。

5. 補足: リュープロレリン3.75mg(4週製剤)投与時の副作用評価基準
—日本癌治療学会・固形がん化学療法効果増強の判定基準 別表 副作用の記載様式—

適格例の奏効率

※ N は正常の上限値
※※ NYHA 分類
Ⅰ度:日常の活動になんらの制限を受けないもの。
Ⅱ度:日常生活に多少の制限を受け、過度の運動にさいして呼吸困難、動悸などが出現するもの。
Ⅲ度:日常生活にかなりの制限を受け、軽度の体動でも症状が出現するもの。
Ⅳ度:安静時にも症状を有し、わずかの体動でも症状が増強するため、病床を離れることができないもの。

6. 補足:リュープロレリン11.25mg(12週製剤)投与時の抗腫瘍効果評価基準
—進行・再発乳癌患者における治療効果の判定基準(2000年)—

日本乳癌学会編, 乳癌取扱い規約 第14版, 2000年, 金原出版, 東京

1) 他覚的効果の定義

1-1 CR:すべての病変の消失が少なくとも4週間以上続くもの。

1-1-1 骨病変については、治療前の
①溶骨性骨病変では、X 線写真上完全に硬化したもの、あるいは正常の骨りょうに復したものとする。
②造骨性骨病変では、X 線写真上著明な濃度の減少をきたしたものとする。
  ※:骨シンチによる所見は補助手段として用いることができる。
  ※:脊椎骨はCT、MRIによる判定がよい。

1-2 PR:計測できる病変の総和が50%以上の減少。計測不能(評価可能)病変においては明らかな改善。骨転移にあっては、溶骨性病変の石灰化あるいは造骨性病変の濃度の減少。いずれも少なくとも4週間以上続くもの。この間、いずれの病巣も(二次病変を含む)25%以上の増大を示さず、また新病変が出現してはならない。

1-3 NC:計測できる病変の総和の50%未満の減少、または25%未満の増大。計測不能(評価可能)病変および二次病変においては、明らかな改善または明らかな増大を示さず、またいずれの場合も新病変が出現してはならない。少なくとも4週間、骨病変においては8週間持続すること。

1-4 PD:計測できる病変の総和の25%以上の増大。計測不能(評価可能)病変および二次病変の明らかな増大、あるいは新病巣の出現をみたもの。ただし、骨転移の場合は、病的骨折または圧壊は必ずしも疾病の証拠としない。

1-4-1 一部の病巣に改善がみられても、いずれか一ヵ所でも、最も退縮した時期から治療開始時の評価の25%以上の増大を示したものは、たとえ病巣の総和は退縮を示していても、これをPDとする。ただしPR例においては、最も退縮した時期から治療開始時の評価の25%以上の増大があっても、開始時点の50%以下にある間はPRとする(実例を示す)。

2) 病巣の他覚的効果の総合判定

2-1 病巣部位別効果判定
効果判定は病巣の計測時ごとに行う。

2-1-1 同一病巣部位に2方向計測、1方向計測、計測不能(評価可能)の3つのカテゴリーのうち2つ以上のものが混在するときは、それぞれ別々にCR、PR、NCのいずれであるかを記載する。
 CR、PR、NCについては病巣の計測値を治療開始前と比較し、PDに関しては最も退縮した時期の計測値(または最も小さな計測値)と比較して判定する。

2-1-2 上記の3つのカテゴリーの全部がCRであれば、その病巣部位別効果はCR、いずれか1つでもPDのときはPDとする。

2-1-3 上記の3つのカテゴリーにおいて、CR、PR、NCが混在するときは、その病巣部位別効果はPRとする。ただしNCが疾病の大部分の場合は、たとえ他のカテゴリーの小さな病巣についてCRあるいはPRと判定されていてもNCとする。

2-2 総合効果判定
総合効果判定は病巣の計測時ごとに行う。

2-2-1 病巣部位別効果がすべてCRのときはCR、いずれか1つでもPDのときはPDとする。

2-2-2 病巣部位別効果にCR、PR、NCが混在するときはPRとする。ただしNCが疾病の大部分の場合は、たとえ小さな病巣部位にCRあるいはPRが認められていてもNCとする。

※:対象患者を軟部組織症例、骨症例、内臓症例に大別する場合は、軟部組織病巣のみのものを軟部、内臓病巣を認めず骨病巣が存在するものを骨、内臓病巣を認めるものはすべて内臓に分類する。
それらの症例に対する有効の総合判定には、それぞれ軟部組織、骨、内臓病巣におけるCRまたはPRが含まれなければならない。

※:対象患者における病巣の広がり、程度の分類は困難である。病巣部位数をもって表現することもある。

付)骨転移における自覚的効果の判定
S–CR:疼痛が完全に消失し、この状態が少なくとも4週間以上続くもの。
S–PR:疼痛が50%以上軽減し、この状態が少なくとも4週間以上続くもの。
S–NC:疼痛の軽減が50%未満のもの。
S–PD:疼痛が増強したもの。

※:判定にあたっては、できるだけ客観的測定法(カテゴリー尺度など)を用いることが望ましい。

※:経口、坐薬の鎮痛剤使用が50%以下になったもの、あるいは麻薬もしくは麻薬に準ずる注射薬が経口、坐薬の鎮痛剤におきかわったものはPRとして扱う。

※:奏効率の判定には用いない。

3) 治療患者の取扱い、奏効率、著効率の算定、安全性および有用性の検定

3-1 治療された患者は、登録例を適格例と不適格例に、適格例を完全例と不完全例に、不完全例を中止例、脱落例と観測不備例に分類する。

3-2 奏効率、著効率(CR率)は次式により算出する。
適格例の奏効率
適格例の奏効率
※: 適格例および完全例の著効率(CR率)も参考として算出することが望ましい。

3-3 安全性は適格例中の検討可能例について、副作用の種類、程度、出現頻度、出現時期、使用薬剤量、放射線線量(Gy/回/日)、持続期間などについて検討する。

3-4 薬剤および放射線療法の有用性とは、効果と副作用の相関から、有効で副作用の少ないものを有用として判定する。

※: 奏効率および副作用の頻度は、カイ2乗検定、Mantel-Haenszel法、その他適切な方法を用いて、被検群、対照群間の統計学的有意性の有無を検討する必要がある。

※:CR:Complete Response(完全効果または著効)、PR:Partial Response(部分効果または有効)、NC:No Change(不変)、PD:Progressive Disease(進行)。

※:病変の総和とは、同一病巣部位における複数個の病巣の、2方向計測にあってはその最大径とそれに直角の最大径の積の和(cm2)、1方向計測にあってはその計測値の和(cm)をいう。

※:進行中の病変が治療によって長期間(24週以上)NCを続けた場合、効果として別途に記録してよい(長期NC)。ただし3の「奏効率の算定」には加えない。

※:計測できる病変の総和の50%以上の減少が4週未満持続する症例、および25%以上50%未満の減少が4週以上持続する症例を、MR(Minor Response、やや有効)として別途に記録してよい。ただし3の「奏効率の算定」には加えない。

※:薬剤の最低投与量あるいは最低投与期間が定められた治療計画において、その効果を評価するにあたっては、規定の投与後4週間以上、骨病変にあっては8週間以上の観察が必要である。明らかなPDの場合はこの限りでない。

※:放射線療法の場合の判定は照射終了直後、4週間後、12週間後に評価記載する。

※:引き続き計画されている手術などのため、治療施行後十分な観察期間が得られない場合(局所動注療法など)の他覚的効果の判定は、期間にかかわらず、規定に準じて、対象病変の変化のみで判定してよい。
ただし他の治療法とは区別して記載する。

4) 副作用の記載様式

抗癌剤の副作用を客観的かつ統一的に評価するために、主な項目についてその記載様式を示したものである。記載されていない項目については、必要に応じて追加検討すべきである。

適格例の奏効率

 ※ Nは正常の上限値。
※※ NYHA分類。
Ⅰ度:日常の活動になんらの制限を受けないもの。
Ⅱ度:日常生活に多少の制限を受け、過度の運動に際して呼吸困難、動悸などが出現するもの。
Ⅲ度:日常生活にかなりの制限を受け、軽度の体動でも症状が出現するもの。
Ⅳ度:安静時にも症状を有し、わずかの体動でも症状が増強するため、病床を離れることができないもの。

(「固形がん化学療法効果増強の判定基準」より引用)

禁忌を含む使用上の注意等は「添付文書」をご参照ください。