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会員限定薬剤師の「今」─在宅医療編─

薬剤師による継続的な服薬フォローの現状と
オンラインコミュニケーションの可能性(後編)

2021.06.10

QA

狭間研至先生

「継続的なフォローを推進するICTツールへの期待」

薬剤師が置かれた環境やこれからの向かうべき方向性を探る薬剤師の「今」。
生活習慣病患者に対する継続的な服薬フォローの現状とオンラインコミュニケーションの可能性をテーマに、日本在宅薬学会理事長で、ファルメディコ社長の狭間研至先生(医師)へのインタビューを2回にわたってお届けしています。

後編は、医薬品医療機器等法(薬機法)で義務付けられた服薬フォローに対し、いつも同じ患者に必ず対応できるというわけにはいかない現場から、「よりよい継続的なフォローに向けたアドバイスを」という質問にお答えいただきます。

一般社団法人日本在宅薬学会理事長
ファルメディコ株式会社 代表取締役社長

狭間 研至先生(医師)

Q1:かかりつけ薬剤師が対応できない場合の、薬歴などを活用した薬局内連携についてポイントを教えてください。

A医師も同じ状況がありますね。いつも同じ医師が必ず患者さんに対応できるわけではありません。何を見るかというとカルテが中心となりますね。薬局の場合も、やはり薬歴が重要になります。きちんと時系列でアセスメントや対応が記録されていることが不可欠です。

例えばIBD(炎症性腸疾患)で患者さんに下血がみられるときを考えてみましょう。
前回の薬歴に「1週間前から発現した症状であり、服薬量増量により症状対応しようとしている」と、記載があるかないかで対応は変わってきます。情報共有においていつから持続する症状かが分かるか分からないかで、かかりつけでなくてもできる支援が増えるでしょう。

安定期が続き、変わらずコントロールできていたのに急に悪くなったのか、そもそも悪くなっている途中で薬が効いていないのか、そういったアセスメントは何においても重要です。薬歴のほかお薬手帳なども活用しながら連携する意義が大きいといえるでしょう。

狭間研至先生

患者さんに「こういう薬が出ました」と服薬指導をして終わりというのが今までの薬剤師業務の解釈、つまり対物業務だったわけですが、薬機法改正が「その先」に薬剤師の業務があることを明らかにしたといえます。服用したか、経過は良好か、悪くなり薬剤変更等考慮しなければならないのか。点ではなく面で、多職種と情報共有するとともに、かかりつけではない薬剤師とも時間軸を共有していくのが継続的なフォローを強化するポイントでしょう。

Q2:「電子お薬手帳」の現状と課題についてお考えをお伺いします。

A紙のお薬手帳にいろいろなことを書き込むことはありますね。電子お薬手帳で同様のことをしようとするとどうなるか? スマートフォンはすごくプライベートなデバイスだと思います。開いた画面を一緒に見ながら説明したりはできても、「ちょっと貸してください」と代わりに入力したり「先生、見てください」と画面を医療者に見せることには抵抗があるでしょう。本来、いろいろな職種が確認するべきお薬手帳が、こうしたデバイスの特性が原因となってなかなかうまくいかない状況が生じる可能性はあります。

いずれ、保健医療の情報が服薬情報も含めて一元管理されるとなったとき、その場でスマートフォンをかざすだけで個人情報に配慮して情報が見られる環境が整っていくのでしょうか。
逆に言えば、こうした状況を改善するツールは、情報共有を推進し、服薬フォローをよりよいものとしてくれるでしょう。

Q3:患者さまの状況を医療者が確認でき、よりコミュニケーションが図れるデジタルデバイスの活用に向けたアドバイスをお願いします。

A 狭間研至先生

いろいろなデバイスで、患者さんの情報を安全に共有して把握ができる状況ということですね。そのような環境でコミュニケーションがとれると、患者さまは「かかりつけ医/かかりつけ薬剤師に一緒に治療に参加してもらっている」という気持ちによりなれると思います。スマートフォンから情報が外部デバイスまたはサービスで共有され、医療者がサポートやアドバイスをできるのが自然なような気がします。

「その後お変わりないですか?」といったやりとりは音声、つまり電話でもよいですが、文字のやりとりで繋がる感じもよいと思います。電話だと出られない場合もありますし。そもそも、現在は電話という手段がフォーマルになっている印象があります。電話をかける行為について、時間調整も必要な、かしこまった行為ととらえるかたもいらっしゃいます。患者さまによって仕事や生活状況はさまざまで、電話連絡は受けるほうもかけるほうもなにかしらハードルがあるかもしれません。

その意味では、文字でやり取りしながら、場合によっては電話するといったサポートの仕方はよいですね。服薬フォローのため患者さんに「お電話しましょうか」というひとことが負担にならないよう、日常コミュニケーションのやり方が変わってきていることを勘案して、仕組みを作っていくのがおススメですね。