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中皮腫瘍取扱い規約

日本肺癌学会 石綿・中皮腫研究会 日本中皮腫研究機構

日本肺癌学会は、石綿・中皮腫研究会および日本中皮腫研究機構と合同で、2018年11月、「中皮腫瘍取扱い規約」を刊行した(書籍版のみ。金原出版より刊行)。

わが国において中皮腫の発症数は年々増加しているが、中皮腫として診断されたものの約10%は専門家によると中皮腫ではない。これは、病理診断についてまとめた書物がなく、一般の病理医に診断法が普及していないことが一因と考えられる。肺癌学会が作成した「肺癌取扱い規約 第8版」においても、中皮腫の病理および細胞診については記載されているが、鑑別疾患についての記載は十分ではなく、TNM分類、画像診断、胸腔鏡所見、手術記載名等についての記載はない。また、「卵巣腫瘍・卵管癌・腹膜癌取扱い規約」には、卵管腫瘍、腹膜腫瘍の項でのわずかな記載にとどまっている。以上のような背景から、各臓器の腫瘍取扱い規約と同様の取扱い規約が必要であると考え、わが国初となる「中皮腫瘍取扱い規約」を発行することとなった。石綿・中皮腫研究会、日本中皮腫研究機構、日本肺癌学会の共同編集とし、中皮腫に詳しい臨床医、放射線診断医、病理医がチームを組んで執筆を行った。中皮腫の分類は、長らく1995年に提唱されたIMIG分類が用いられてきたが、本規約では、2017年に大幅改訂されたUICC TNM分類を採用した。画像診断、胸腔鏡所見、病理像、細胞像を多数掲載したほか、石綿曝露の評価法や労働者災害補償保険法、石綿健康被害救済法、さらには胸膜中皮腫、腹膜中皮腫の疫学、症状、治療等についても簡単にまとめている。

(注)本規約の具体的な内容については、直接規約本体で確認されることをお勧めいたします。

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