ログイン・会員登録

会員の方

ID・パスワードをお持ちの方は、
こちらからログインください。

パスワードをお忘れの方はこちら

認証キーの承認をされる方はこちら

2016年1月より会員IDがメールアドレスに統一されました。

会員登録されていない方

会員限定コンテンツのご利用には、会員登録が必要です。

新規会員登録

サイトマップお問合わせ

  • 新規会員登録
  • ログイン
学会ガイドラインupdate

日常診療の情報アップデートにお役立ていただける、日本医学会に加盟する学会のガイドライン情報をお伝えするウェブサイトです。

  • ホーム
  • 新着情報
  • 領域からさがす
  • 学会からさがす
  • 本サイトについて

抗菌薬の臨床評価方法に関するガイドライン

日本化学療法学会

日本化学療法学会は、厚生労働省医薬・生活衛生局により2017年10月に改訂された「抗菌薬の臨床評価方法に関するガイドライン」を、2018年1月、日本化学療法学会雑誌誌上および日本化学療法学会ホームページ上で公開した。前版は、厚生省医薬安全局審査管理課により、1998年に刊行された「抗菌薬臨床評価のガイドライン」である。

これまで、1998年刊行の「抗菌薬臨床評価のガイドライン」に準じて抗菌薬の臨床開発が進められてきたが、感染症や抗菌化学療法を取り巻く環境および抗菌薬開発の流れは大きく変遷しており、指針の見直しが必要と考えられていた。環境の変化としては、主なものだけでも、世界的な新興・再興感染症の出現、薬剤耐性菌の蔓延、抗菌薬におけるPK/PD理論(薬物動態だけではなく薬力学も考慮するという理論)の構築と応用などが挙げられる。また、開発については、広域抗菌薬から特定の菌種や薬剤耐性菌を対象とした薬剤の開発への移行、国際共同治験の推進、および抗菌薬の承認に必要とされるデータを日米欧の規制当局間で共通化するなど、これまでのガイドラインでは現状にそぐわない点があった。これらを踏まえ、厚生労働省医薬・生活衛生局により改訂が行われ、2017年10月に「抗菌薬の臨床評価方法に関するガイドライン」が作成された。作成に協力した日本化学療法学会は、2018年1月、日本化学療法学会雑誌誌上に掲載し、併せて同学会ホームページ上で本ガイドラインを公開した。
なお、本ガイドラインは現時点における科学的知見に基づき、全身性の抗菌薬の開発における臨床評価の概括的な指針を示したものであり、合理的根拠に基づくものであれば、必ずしも本ガイドラインにこだわることなく柔軟な対応が望まれる旨が記載されている。

(注)本ガイドラインの具体的な内容については、直接ガイドライン本体で確認されることをお勧めいたします。

  • 掲載する学会の
    選択基準
    本コンテンツで対象とする学会の選択基準は、日本医学会および日本医学会に加盟している学会のうちガイドラインを公開している学会とし、該当の106学会(2019年4月時点)が選択基準を満たす学会となります。なお、本コンテンツに掲載の学会ホームページへのリンクは各学会の許諾を得ています。
  • 掲載内容について
    本コンテンツに掲載する改訂情報は各ガイドラインの改訂を即時に反映するものではありません。掲載の内容は各学会から公表された内容に基づいて記載しておりますが、各ガイドラインの具体的な内容等については、直接ガイドラインをご確認ください。本コンテンツのガイドライン改訂情報の記事は株式会社テクノミックが作成し、各学会の規定により引用の許諾を取得した上で掲載しており、武田薬品工業株式会社の関与はありません。また、本コンテンツに含まれる治療方法等は武田薬品工業株式会社が推奨・保証するものではありません。改訂情報に含まれる薬剤については、最新の国内添付文書でご確認ください。
  • 著作権について
    本コンテンツに掲載されている内容の無断転載・配布を固く禁じます。武田薬品工業株式会社から事前に文書による許諾を得ることなく、本コンテンツに掲載されている内容を再掲載すること、また検索システムに登録することや、電子的、機械的等、いかなる形式・方法にかかわらず、複写や記録を行うことを禁止いたします。また、本コンテンツで紹介する各ガイドラインの著作権は、発行する各学会に帰属します。使用許諾の範囲等については、各学会に確認の上、行ってください。
  • 免責事項
    武田薬品工業株式会社は、本コンテンツに含まれる情報の完全さおよび正確さを保証するものではなく、その内容について一切責任を負いません。本コンテンツを利用される方々には信頼すべき情報を各自で確認されることをお勧めいたします。本コンテンツに含まれる情報は、決して、医師その他の医療従事者によるアドバイスの代わりになるものではありません。また、本コンテンツは、特定の薬剤を広告・宣伝するものではありません。