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ADHD Lab 治療 / 基本方針 / ADHD治療の基本方針(小児期)

ADHD治療の基本方針(小児期)

小児期ADHDの治療では、まず、心理社会的治療や環境調整が優先されます。

ADHD治療・支援の基本的な流れ(18歳未満まで)

ADHD治療・支援の基本的な流れ(18歳未満まで) 拡大して見る
  • ADHDの治療目標は、ADHDの3症状が完全になくなることではなく、それら症状の改善に伴い、学校や家庭における悪循環的な不適応状態が好転し、「ADHDの症状を“自己のパーソナリティ特性(自分らしさ) ”として、折り合えるようになること」に置くべきとされています1)

    • 治療の最終目標は第1に「障害受容を通じたほどほどの自尊心の形成」、第2に「ADHD特性を踏まえた適応性の高いパーソナリティの形成」の2点です1)

  • ADHDの治療・支援は、環境調整に始まる多様な心理社会的治療から開始すべきで、薬物療法は心理社会的治療が効果不十分な場合に合わせて実施すべきとされています1)

    • ADHDの治療・支援は、あくまでもADHDの確定診断を前提に行われるべきもので、とりわけ、薬物療法では、この基準に厳密であることが求められます1)
    • 確定診断後、成育歴や家族歴、症状発現から現在までの病歴を詳細に検討し、それぞれに特有な育ちの経過や母子中心の親子関係、幼児保育・教育段階から現在までの家庭外の環境やそこでの適応状況、両親のパーソナリティ傾向などを評価し、それらを総合的に捉えて、それぞれの臨床像と環境の特徴に応じて治療・支援を計画します1)
    • 「軽度」では、環境調整と心理社会的体系を中心とし、薬物療法は極めて例外的にしか適応とならず、「中等度」では、環境調整と心理社会的治療に一定期間(少なくとも3ヵ月間)挑戦し、改善しなければ薬物療法を開始(心理社会的治療は継続)、「重度」では、問題の深刻度に応じて環境調整と心理社会的治療だけで経過観察する期間を短縮できるが、薬物療法開始後も、心理社会的治療を併用すべきとされています1)

  • 齊藤 万比古編集: 注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン 第4版, じほう, 2016.