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ADHD Lab 治療 / 非薬物治療 / 教育現場での支援

教育現場での支援

ADHDでは、個々の事例において学校との連携が治療経過に及ぼす影響が大きいことから、診断・治療ガイドラインにおいて、薬物療法や本人面談、親ガイダンスと並んで、学校との提携が基本キットの一つとなっています。

表1 環境要因チェックリスト

表2 学校でのADHD支援の7原則

  • 2012年に文部科学省が行った調査では、知的障害のない児童の6.5%が学習面または行動面で著しい困難を示し、特別な教育支援が必要であることが明らかになりました1)

  • 文部科学省は、「発達障害を含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン」を策定し、幼稚園、小学校、中学校、高等学校等において、保護者および医療等の専門家・専門機関と連携した、発達障害を含む障害のある児童等に対する教育支援体制の整備を進めています2)

  • 教育現場での介入にあたり、まず、ADHD児童の問題行動に影響する教室内の物理的環境要因と人的環境要因を、表1のセルフチェックシートを用いて担任が確認し、環境を整えていくことが有用とされています3)

    • 物理的環境調整として、教師の目と手が届く席にする、黒板周囲の気が散る掲示物を減らす、教室のルールを明確にする、手順がわかる視覚的支援を行う、学用品の置き場所を工夫する、隣の席にモデルとなる子を座らせるなどがあります3)
    • 人的環境調整として、教師の立場で提唱された「学校でのADHD支援の7原則」が参考になります(表2)3)
  • 成人期ADHDでは、大学や短大、専門学校などの担当教員に支援計画と本人の教育環境での困難性を知ってもらい、学校環境を調整します4)

  • 文部科学省初等中等教育局特別支援教育課: 「通常学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」調査結果(平成24年12月5日)
  • 文部科学省: 発達障害を含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン(平成29年3月)(本文)
  • 齊藤 万比古編集: 注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン 第4版, じほう, 2016.
  • 樋口 輝彦, 齊藤 万比古監修: 成人期ADHD診療ガイドブック, じほう, 2013.