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ADHD Lab ADHDの病態 / ADHDが及ぼす影響 / 経済的影響

経済的影響

ADHDは、患者および保護者の経済面においても負の影響を及ぼすことがあります。

成人期ADHDの患者さんにおける経済的困難 〔European Lifetime Impairment Survey:英国の結果〕(海外データ)

成人期ADHDの患者さんにおける経済的困難 〔European Lifetime Impairment Survey:英国の結果〕(海外データ) 拡大して見る
  • 英国の成人期ADHDの患者さん89例を対象としたLifetime Impairment Survey(LIS:生涯障害調査)※1では、成人期ADHDの患者さんは、退職後に向けた貯蓄が困難であったり、借金がある、クレジットカードの利用限度額を超過してしまう、公共料金などの重要な支払いを忘れてしまう、衝動買いをしてしまう、節約やお金の管理が困難であるなど、非ADHD成人と比べて、経済的な困難を抱えることが多い傾向にあります(図)1)※1:ADHDによって、日常生活がどれくらい障害されるのかを調べる調査。

  • 欧州のADHD患児(6~17歳)/保護者3,688名を対象としたThe Caregiver Perspective on Paediatric ADHD(CAPPA)surveyでは、子どものADHDのために過去1ヵ月間に仕事に遅れたことがあると回答した保護者は38.2%(1,097/2,875名)、子どものADHDのために仕事を辞めざるを得なかった保護者は5.7%、仕事もしくは雇用形態を変えなければならなかった保護者は25.8%でした2)

  • Pitts M, et al.: Arch Psychiatr Nurs. 2015;29(1):56-63.
  • Flood E, et al.: J Affect Disord. 2016;200:222-234.