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ADHD Lab ADHDの病態 / 疫学(年齢)

疫学(年齢)

ADHDの有病率は、学齢期と成人期で異なることが知られています。

国内におけるADHDの有病率

国内におけるADHDの有病率 拡大して見る
  • 国内の有病率は、学齢期で3.1%※1、成人期で1.65%※2とする報告があります1,2)
    ※1:全国(岩手、宮城、福島を除く)の公立の小・中学校各600校の通常の学級に在籍する児童生徒数53,882人(小学校:35,892人、中学校:17,990人)を対象に、 通常の学級に在籍する、知的発達に遅れはないものの、発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒の実態を把握することを目的とした調査(平成24年2~3月実施)
    ※2:浜松市在住の成人の男女(18~49歳)を対象とした調査

  • 海外の有病率は、小児で約5%、成人で約2.5%とされています3)

  • 脳の成熟に伴って、ADHDの症状の一つである多動性や衝動性が減弱したり、社会的能力の向上により、行動上の問題がカバーされ、小児期にADHDと診断されていた患者さんが、成人になってADHDの診断基準を満たさなくなる例が少なくないため、小児に比べて、成人の有病率は低下します4)

  • 文部科学省初等中等教育局特別支援教育課: 「通常学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」調査結果(平成24年12月5日).
  • 中村 和彦ほか: 精神科治療学 2013;28(2):155-162.
  • 日本精神神経学会監修: DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 医学書院, 2014.
  • 成重 竜一郎: 臨床精神医学 2015;44(増刊号):567-572.