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この40年間で潰瘍性大腸炎（UC）の有病者数は年々増加しており、2016年の医療受給者証※1交付者数は167,872人でした1）（図1）。発症に性差はみられず、30歳代以下に好発しますが、高齢発症も珍しくありません2）（図2）。生命予後は比較的良好で経過が長く、有病者の年齢層は年々高くなっています3）。
炎症性腸疾患（IBD）の全国的な疫学的調査は1991年以来行われておらず、近年の正確な罹患率・有病率は不明3)ですが、臨床調査個人票電子化データを用いて算出したUCの年齢調整有病率（参考値※2）は、2003年には54.1（人口10万人あたり）、2013年には112.6（人口10万人あたり）となっており、有病率も上昇傾向にあります4)。
世界的にみるとUCの罹患率・有病率には地域差・人種差があり、アジアにおける罹患率・有病率は欧米に比べて低いものの、近年高くなってきている5)とされています。
※1 2015年から「難病の患者に対する医療等に関する法律（難病法）」が施行され、それまでの特定疾患医療費助成制度とは異なり、一定以上の重症度を有する患者に限り助成が受けられるようになった6）。
※2 2001年より医療受給者証を申請する際に患者から提出された臨床調査個人票のデータは都道府県によって電子化されており、厚生労働省の
難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班ではこれらのデータをもとに疫学指標の参考値を算出している7）。
難病情報センターホームページ（http://www.nanbyou.or.jp/entry/5354）（2018年5月現在）、厚生労働省：衛生行政報告例・難病対策提要より作図
厚生労働省：2012年度臨床調査個人票電子化データ集計資料
1) 厚生労働省：衛生行政報告例 平成28年度 特定医療費（指定難病）受給者証所持者数, 年齢階級・対象疾患別
2) 日比紀文監修：チーム医療につなげる！ IBD診療ビジュアルテキスト, 羊土社, 東京, pp.34-72, 2016
3) 日本消化器病学会編：炎症性腸疾患（IBD）診療ガイドライン2016, 南江堂, 東京, pp.1-11, 2016
4) 西脇祐司：臨床調査個人票データを用いた記述疫学. 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業 難治性炎症性腸管障害 に関する調査研究 平成27年度分担研究報告書, 2016
5) Molodecky NA, et al.：Gastroenterology, 142（1）：46-54, 2012
6) 横山純二ほか：医学のあゆみ, 256（10）：1112-1117, 2016
7) 桑原絵里加ほか：Med Pract, 33（5）：725-729, 2016
【監修】国立大学法人東京医科歯科大学 消化器内科 特任准教授 長堀 正和 先生
